山本剛正の発言 （国土交通委員会）

○山本（剛）委員　日本維新の会の山本剛正でございます。
　今日は、顔が、右目が腫れて、決して人に殴られたわけではなく、先週、ちょっとラグビーの練習で顔面を強打いたしまして、ただでさえ人に見せるのはちょっとはばかられる顔なんですけれども、更に醜い顔になって、ちょっとインターネットを見られている方にも本当に御迷惑をおかけをしますが、心苦しいですけれども、どうぞお許しをいただきたいというふうに思います。（発言する者あり）男前ですか、ありがとうございます。
　先日は、自転車、お疲れさまでございました、大臣。エコもいいんですが、やはり今、航空業界がコロナから明けて、徐々に国際線も戻ってきて、さあ、これからスタートダッシュで頑張っていこうというところに私は来ているんだろうなというふうに思います。しかしながら、コロナでやはり航空業界、相当傷んで、体力も大きくそがれているわけでございます。
　そういった中で、今、航空業界は何とか、それでも、顧客が戻ってくる、そして付加価値をつけて、サービスをして、しっかりとがっちりキャッチをしていきたいと。でも、やはりそういったものが十分でなければ、残念ながらまたリモートでいいやというような人も出てきて本末転倒になってしまうわけであります。これはインバウンドも含めて、やはり航空業界の隆盛は、まさに日本経済の屋台骨を支える部分であるというふうに思っておりますし、地方の回復にも私はつながらないというふうに思っております。
　そこで、コロナ後の支援メニューの追加等を考えているのかというのが一点と、もう一つ、コロナ禍で、実は、航空業界はもう御案内のとおりでございますが、航空機を売ってその場をしのいできた経緯がございます。航空機が足りないといいますか、これからやっていこうとするときに、しかも、カーボンニュートラルで二酸化炭素の排出削減をしなければならない。そうすると、新たな機材を導入をするに当たって、省エネの進んだ機材を導入するべきであろう。
　二〇五〇年カーボンニュートラルに向けて、当初、足下の五年、十年は、実は、省エネ機材の導入であるとか航空ルートの改善であるとか、そういったものによって二酸化炭素排出削減をやっていこうというのが航空業界だそうでございます。ですから、省エネ機材を導入するのも、いいものはやはりお値段もいいんですね。そういったものを考えていただくと、やはりそういった支援も必要ではないかなと思いますが、この導入補助についても、この二点、ちょっとお伺いをしたいと思います。