岬麻紀の発言 （厚生労働委員会）

○岬委員　お答えありがとうございます。
　もちろん、まだまだ足りないのかもしれませんけれども、大臣もおっしゃっていただいたように、これからの一つの選択肢としては、重要な音楽療法もあるのではないかと感じます。
　また、さきに御紹介をしました映画のドキュメンタリーですけれども、私も実際に、その病院の音楽療法をやっている現場、二回ほど視察に行ってまいりました。実際、現場を見てみますと、音楽療法の利点として感じたことは、参加している方、患者さんが、体調だとかその日の心理状態、様々でいらっしゃるわけですけれども、それに応じて、能動的に音楽に参加をする参加型であったり、若しくは、受動的にただ聞いているだけ、その場にいるだけ、耳に入ってくるだけである場合もありますけれども、いずれにしても、患者さんが主となった参加スタイル、これは負担のない選択肢ということにすごく広く活用ができるのではないかなというふうに感じた次第です。
　また、調べてみますと、三重大学の佐藤准教授は、二〇一七年の論文に発表がありまして、認知症の中核症状に対する音楽療法の研究は現在進行中としながらも、先行研究を用いながら、視空間の、言語機能に効果が見られること、また社会や人間関係の改善に効果があることをまとめて、書籍である「音楽療法はどれだけ有効か　科学的根拠から探るその可能性」という著書も発行をされていらっしゃいます。
　ほかにも、東北文化学園大学の千葉さんとまた山形済生病院の林ゆうさんによる論文も発表されておりまして、認知症の高齢者の情緒の安定であるとか活動性の向上に効果が見受けられるとまとめていらっしゃいます。また、有害な影響は余りないという、そんな結論が論文でまとめられていました。
　しかし、先ほど御答弁いただきましたように、幾つかの課題もあると感じています。例えば、もちろんエビデンスの不足であるとか、多職種からのチームの一員として音楽療法士の知識と経験の蓄積がまだまだ足りないのではないか、あと、資格制度がしっかりとした国家資格ではないという問題が挙げられます。
　そこで、日本では、音楽療法士さん、国家資格にはなっていないんですが、更に調べてみますと、アメリカでは認定資格なんですけれども、社会的な地位が確立されています。また、ノルウェーでは一九九二年、イギリスでは一九九九年、オーストリアでは二〇〇八年に音楽療法士は国家資格となっております。また、日本では全国で十九校が、音楽大学、大学院を含めまして音楽療法士の育成ということに取り組んでいます。
　音楽療法士の国家資格という点も含めまして、どのような見解でしょうか。