上鹿渡和宏の発言 （国民生活・経済に関する調査会）

○参考人（上鹿渡和宏君）　それでは、私の方から意見を述べさせていただきます。
　本日はお招きいただきまして、ありがとうございます。
　この題で、この子供、特に児童虐待、児童養護、社会的養護の子供たちのところの問題を挙げさせていただけること、感謝しております。
　それでは、早速参ります。（資料映写）
　まず最初に、これは、社会的養護の子供たちだけではなくて、日本の子供たち全体の置かれている状況を示すユニセフが出したデータですね。
　パラドックスと書いてありますけれども、この精神的幸福度三十七位、身体的健康一位、これ先進国の中での順位として挙げられていますが、こんなに開いているんですね。体は健康なんですが、心の方の健康度がかなり低い状態です。もう一つ、スキルとありますけれども、これは、数学とか読解力の基礎的な習熟度は五位でいいんですけれども、友達をつくるとか、そういった辺りのところが三十九位ととても低いんですね。
　この開きが日本の特徴で、パラドックスというふうに言われているんですけれども、この状態ですね、私、児童精神科医として子供たちの臨床に以前携わっていたんですが、感じていたことなんですが、日本の大人が子供のために頑張ってきた結果は見えていると思うんですね、この順位の高いものについてです。ですが、一方で、子供と共にいることができなかった結果も見えているなというふうにも思うような結果です。
　これを改善していくためには、ここにも挙げました阿部先生がおっしゃっている、最も厳しい状況に置かれた子供たちへの支援をしていくということが大事ですということです。
　日本におけるこの社会的養護児童の位置付けというのを、オックスフォード大学のロジャー・グッドマン教授が社会的排除として位置付けました。これ社会福祉の中の話ではないんですけれども、そういった見方ができるということで提示をしてくださった、とても貴重な御意見だったんですけれども、ここに日本の子供が抱えている様々な問題が集約されていると思います。この問題を解決していくことが、この社会的養護の子供たちだけではなくて、この周囲の子供たち、家族を助けていくような、そんなシステムがつくれるというふうに思っております。今実際、そのように動き出しているところだと思います。
　私、先ほど申し上げたとおり、児童精神科医なんですけれども、以前、ある児童相談所の診療所で児童精神科医として診ていました。そのときに、やはり一番大変なのは、この社会的養護の下にある子供たち、当時は施設の子たちがほとんどでして、時々、一時保護所の子供も診たりということでした。
　ここにある言葉は、一時保護所に一時保護しなければならなくなった子に言ったときに返された言葉なんですね。通常の外来で診ている中で大きなけがをしてきて、これではもうちょっと家にこれ以上いると安全ではないので、それを、安全を確保するために一時保護と言ったところ、子供から、あそこに行くなら家でたたかれている方がましと言われてしまったわけですね。これは以前にも一時保護所に行ったことがある子の言葉です。当時、制度としては、家庭で危ない、それが疑われてという場合は一時保護所を使うしかなかったんですが、子供にとっては全然安全な場所ではないという話ですね。
　で、被措置児童等虐待と書いていますが、これは、措置された先、施設だけではなくて、一時保護所や里親家庭でも虐待、暴力があったりするわけです。二重犠牲者化とも言われていますけれども、そんなこともずっと起き続けています。
　ということで、この社会的養護の子供たちの置かれている状況というのは非常に厳しいものがあるということを当時から思っていましたが、その辺りのお話、あと、この状況が、二〇一六年の児童福祉法改正以降、システムとして大きな変化を今しているところです。
　その当時大事だと思ったのは、一緒に生きてくれる人が見付かる場所にしていくということですね。社会的養護の場をそのような場所にしていくということが大事だと思います。これは当事者の方の声です。施設でずっと暮らしていた方が、施設はこういう場所であってほしいということを言ったものです。ただ、これは施設だけじゃなくて家で暮らせなくなった子全ての言葉で、里親であってもこういう場所である必要がありますし、施設でもこういう場所である必要がある。
　もう一つは、これも社会的養護当事者の声です。これは里親にいた子ですね。里親家庭でとても良い状況で生活をしていた子ですが、そこの状況を更に良くするためにどんなことが必要かなというこども会議というのを開いていたんですね。その中で子供が、いやいや、里親を良くするのはもちろん今良くなりますからいいんですけど、こんなに助けてくれるんであれば、もっと前に自分の親を助けてほしかった、親を助けてくれていたら自分は離れずに仲よく暮らせていけた、いれたかもしれない。里親というのは今、施設から里親養育へ移行するということで、良い、代替養育の中ではより良いものとして取組進んでおりますけれども、子供にとってこれが最善な、全部が最善ではないということですね。そのままの場合がいいこともありますけど、子供によっては家に帰るということが更に良い状況ですので、ここを目指していかなければならない。子供の側に立ってシステムをつくっていくというのはそういうことかなというふうに思っています。
　これは子供虐待の対応を簡単に書いたものですが、よく出るのは、この真ん中の早期発見・介入ですね。これがうまくいかなかったせいで子供が死んでしまった、で、そこをどうするかという話がよく出ます。一般の理解も、ここが虐待対応の大事なところと思われていますが、この前と後があるということです。
　今日お話しする社会的養護は、この後の対応ですね。親子分離せざるを得ない子を、その後、どういう場所でケアしていくか。これがどういう場所かというと、一緒に生きてくれる人が見付かる場所にしようというのが一番大事なことです。ただ、この前もあるわけですね。早期発見・介入、幾らやっても虐待は減りません。これは、蛇口を閉めずにただだらだらと流していて、その後だけ対応しているような状況で、しっかり蛇口を閉めるというか、もっと上流を、予防的対応をしっかりしなければ減っていかないですね。子供が求めているのもこの親を助けてほしかったということですし、方法としてもこちらにしっかり力を入れていくということが大事です。
　ただ、現在の制度としては、この予防のところは市町村が主でやっていくところになっています。この社会的養護は県ですね、都道府県単位で、なかなかここの連結が良くなくてですね、うまくいっていない。予防大事だと言われつつ、置き去りにされてきたのがこれまでの現状だったかと思います。ただ、これも来年度の児童福祉法改正を踏まえた社会的養育専門委員会の中でかなりいい議論がされまして、案としてはかなりいいものが上がっていますので、今後期待できるところかなと思っています。
　この親を助けてほしかったという、その親がどんな状況に置かれているか、調査があります。この資料は、厚生労働省が今年度の社会的養育専門委員会の第一回の会議で国、厚労省の資料として出されたものです。実施した主体は厚労省じゃありませんけど、大事だということで提示されています。ここに、七割以上の母親は自身が育っていない町で子育てを行っている、そして六割の母親は子供を預かってくれる人はいない、そんな状況が一般家庭の状況であるということですね。まさに困って、助けてもらえていない方々がたくさんいる。そこに対して、国としては事業は打っているんですね、この形で。特に、このショートステイ、これは、今は施設がメーンで、施設の空いている場所を使って数日間、原則七日までの宿泊で預かることができるという制度で、切り札とも言われています、予防のですね。本当に疲れている方を休ませてあげることができるわけですね、措置とは違う形で。なんですけど、実際使われているのが、ここにあるとおり、未就園児一人当たりで〇・五日、年間ということで、ほぼないような、物すごい少ない。あれほど困っていそうな親がいるのに、実際使われているのはこれだけというのが現状になっております。これも厚労省が示した資料で、ですので、しっかりこの状況を把握しているということを委員会で提示されて、これをどう変えていくか、次の法改正でですね、ということが議論されて、案として上げられました。
　もう一方の社会的養護の方はどんな状況になっているかといいますと、これは二つ、日本の特徴があります。一つは、施設が主であるということですね。これはずっとそうだったんですけれども、二〇一〇年以降、年間一％ぐらいずつ里親委託増えてきまして、現在二〇％を超えているところです。これからもっとこれは増えていくという形で今進んでいますけど、ほかの国々から比べるとまだ随分少ない状況が続いています。もう一つは、そもそも社会的養護になっている子供の割合は非常に小さいということですね。欧米諸国、このほかに、国に比べますと、三分の一から六分の一ぐらいということです。これは、最近の子供の置かれている状況、ヤングケアラーの状況とか見ていきますと、やはり必要な子がしっかりとした支援を受けられていなかったということの表れかなというふうにも思われるような結果になっています。
　さらに、この最近増えてきている里親委託率ですが、こんなに自治体間格差があります。これも問題ですね。どこで生まれたかによって施設か里親か、これが決められてしまうということで、ここも、これは国としては全部がある一定レベルに達しなければならない。まあ、国としては目標値を掲げてくれていますけど、今それに向かってそれぞれが努力しているところです。
　社会的養護の下にある子供たちの状況ですね、どんな子供たちなのかといいますと、障害のある子たち、何らかの障害がある子たちがかなり多くなっています。特に、里親、ファミリーホームでもこんなに高い割合の子供たちが今委託されているんですね。
　ちょっとこの吹き出しで書いていますのは、逆に、障害児の入所施設に虐待経験ありという子の割合も高くなっています。その地域によってどちらが使われているかということがちょっともう交ざっているような状態になっていまして、これはちょっと一元的にといいますか、対応を考えていくべきことであろうというふうにも思われます。障害の分野でも家庭養育を進めていくということが必要かと思います。
　もう一つの子の特徴、社会的養護の子供の特徴は、虐待を受けている子の多さですね。ここにあるとおりで、かなり多くいます。里親でも四割近く、施設でもかなり多くの子たちが受けている。
　さらに、特徴はこちらになります。児童相談所への通告件数で一番多いのは心理的虐待と言われています。面前ＤＶ中心にしたものが増えていると。ただ、社会的養護、親子分離されるレベルのものでいうと、ネグレクトの子たちが本当に多いんですね。この影響を考えなければなりません。
　性的虐待とか心理的虐待、身体虐待は皆さんもその影響を考えると思います。ひどいことがあったので、その後大変かなということで。ただ、このネグレクトは、ほかの三つとは違いまして、当然あるべきことがされていないんですね。養育がされていなかったりケアがしっかりされていない、それがどの程度の影響を与えるのかということはなかなか思い付かないと思います。ただ、乳幼児にとってはこれはとても大きな影響がありまして、発達のその年齢の時期によってはこのことがとても大きな影響を及ぼします。
　ここに挙げたのは、ネグレクトによる影響をちょっと挙げていますけれども、そのネグレクトがあった場合の影響もあるんです。じゃ、どれをネグレクトがありと考えるかということなんですが、これもとても難しくて、子供のメンタルヘルスに影響を及ぼすネグレクトというのはどんなものかというと、子供がそう感じていたものは影響を及ぼしていたという調査結果もあるんですね。
　これも考えれば当たり前かなと思われるかもしれませんが、大事なのは子供がどう思っているかです。大人がこれはネグレクトだ、ネグレクトではないということで判断するんではなくて、やはり子供から見て子供がそう感じているんであればそこは対応しなければならないことであるということで、どうやってそれを見付け出すかですね。これは、子供の声を聞く、子供の視点でいろんな状況を判断するということにつながると思います。
　それで、この社会的養護の方向性としましては、日本は今まだ施設が多い状態ですが、ほかの国々も元々は施設が多いというか、施設から始まっています。ある時期に家庭養育へ移行して先ほどのような差が出てきたわけですね。日本は、二〇一一年からこんな動きがだんだん出てきていますけど、二〇一六年の法改正がこれをかなり明確に方向付けました。家庭養育優先原則といったものを明示して、その後、二〇二〇年には、これ全国の自治体でそれぞれが計画を立てて、もう実践が始まっている段階です。国としては、乳幼児は里親委託率七五％というところを目指しているということになります。
　その基にあるのは、これは世界的潮流なんですね。日本だけが何で今やっているかということではなくて、これは国連が出したガイドラインですが、そこに明確に書かれています。特に乳幼児については家庭養護を提供すべきであるということで、これはデータに基づいて言われていることですね。プラス、ちょっと四角で囲ったところは、障害のある子たちもこれに含めて考えましょうということがこのガイドラインでも言われているということですね。済みません、早口になってしまって。
　それで、これは何で家庭養護なのかということを、いろんな理由ありますけど、一つとても明瞭に分かるものを示します。これは、アメリカの研究チームが、ルーマニアにある孤児院の子供たちを里親に移したときに子供がどんな変化をするかというものを見たものです。
　脳波で脳の成熟度を見た結果になるんですけど、この左上のものがずっと施設にいた子の八歳になったときの脳の状態ですね。赤っぽいところが成熟している様子を表しています。右下はずっと家で育った子です。ですので、これ、いいんじゃなくて、普通の子です。普通というか、一般家庭で育つとこういう脳なんですね。右上は二十四か月より後に里親委託された子です。この里親委託は、とても養育の質を担保されたいい里親制度をつくりまして、そこに移した結果です。八歳になったときですが、こんな感じで余り変わらないんですよね。左下が二十四か月より前、二歳より前に里親委託できた子ですね。この子はかなり追い付いているというのが分かるかと思います。この辺りの結果を、ほかにもいろいろあるんですけれども、もってですね、二歳、できれば二歳よりもっと早い段階で里親委託に移行することで子供の発達がしっかり、持って生まれたものが出していけるということが言われています。
　大事なのは、これ施設か里親かというよりは子供がどんな経験しているかなんですね。安定した愛着を形成できる、そういう経験ができているか、それを里親家庭の方がしやすかったために里親家庭で良い結果が出ているわけですけれども、そういうことを言われています。この安定性がその後の人生における精神病理症状を防御していくと、予防していく因子にもなるということで、この乳児期のこういった良い状況を確保してあげることがその子の人生を支えていくことにもなるという結果です。
　二〇一六年の法改正、この辺りはさっと行きますが、とても大事なのは、子供の権利について一条、二条で言われたことですね、子供が権利の主体で、意見が尊重され、子供の声を聞くということと、最善の利益、程々の利益じゃありません、最善の利益を保障するということがしっかり書かれた。加えて、国及び地方公共団体が保護者と一緒に責任を、育成の責任を負うと。先ほどの子供が親を助けてほしかったということはまあ実はここにもう既に書かれてありまして、これをしっかりやっていく責任が大人側にもあるかなと思います。
　この三条の二が家庭養育優先原則と呼ばれているものですね。一番は子供が実の親の元で過ごし続けられるようにする。二つ目が家庭養護です。家庭的ではなくて家庭なんですね。子供にとっては大きく違います。三番目が家庭的です。これは施設が小規模化されたものですね。こういう順番で子供を委託措置するということが明確に書かれています。
　これはビジョン、その後具現化する、法律具現化するために作られたビジョンですけれども、特にこの里親委託をどう増やしていくのか、それに伴って施設がどうなっていくのか。これは多機能化、機能転換ということで、なくすのではなくて、形を変えて社会で役立つ、役割を持っていくということが言われています。ここにあるとおり、ビジョンの中に施設がどう変わっていくかということが書かれてあります。済みません、ちょっとここはまた後でお読みいただいてと思います。
　この方法、これイギリスの里親、家庭養護移行を少しモデルにしたような内容になっています。イギリスでも七〇年代頃にこんな家庭養護委託というのが進みまして、そのときの方法を少し取り入れるような内容が書かれてあるところです。このルーモスという団体は、世界中で施設から家庭養護、どんどん今進んでいるんですけど、それを国との間で手伝っているような大きなＮＧＯなんですけど、そこの協力も得る形で私自身もいろいろ取り組んでまいりました。そこで研修もされていまして、二〇一六年に福岡市、大分県、これ今のとてもリードしている自治体なんですけれども、そこの方々もその研修を受けて、その後、それを生かすような活動をしてくださっています。
　大事なのは、今、社会的養護から始まって、その予防が大事ですって話をしていますけれども、実はこの社会的養護から予防を考えるというよりは、予防の方から、子供にとっても大事な親を助けるというところから考えて、それをしっかりやっていくためにどんな社会的養護が必要なのかということを考え直すような時期に来ているかなというふうにも思います。来年度の法改正以降はそういう動きが出てくるといいなと思います。
　欧米諸国から大分遅れて、本当数十年遅れての家庭養育移行なんですけど、別にこれが悪いということではなくて、実はこれをチャンスとして一気にできるんではないかなと思います。予防の部分を主として社会的養護を組み替えていくということを他国の例も見ながら進めていくという、そういうチャンスが今来ているんじゃないかなというふうに思って私自身も取り組んでいるところです。そのチャンスに当たっては、この障害のある子たちの家庭養育移行も是非一緒に進められたらなと思います。
　それで、福岡市、先ほど進んでいると言いましたが、既に国が目標値として掲げている乳幼児里親委託率、七六％で目標を達成しております。これは最初無理だとかいろいろ言われておりましたけれども、やりようがあるということを示しています。そこで見えてきているのが、その里親委託率だけではないということですね。これは今予防の観点、家族を大事にする、家族維持や親子関係構築というところをどうしていくかということが見えてきているところで、ここをしっかり取り組むことが大事だということですね。
　済みません、時間がもう過ぎてきましたので、まとめて言った後で質疑応答でもし必要があればお答えできればとも思いますが、その例として、これ、里親ショートステイというのがあるんですね。先ほどショートステイがめちゃめちゃ少ないという話をしました。本当は欲しいんです。だけど、施設でやっていたら、これ全然足りないんですね。それを、例えば学校区に一人里親さんがいて、その里親さんがショートステイ受けられたらとてもいいと。
　これは、制度としてはもうできることに今年度からなっていますし、厚労省もそういう制度を入れてくれまして、制度というか加算を付けてくださいまして、フォスタリング機関というのがこういうことに関われるようにしてくれました。それもやっぱり福岡で始まっています。来年度は福岡市全体でこれを取り組むということで今進んでおりまして、効果としても、こういう形で、子供にも、その親にも、ショートステイ里親にもとてもいいものとして経験がなされていますし、これを通して、代替養護の里親も増やしたり、質のいいものをつくっていくことが可能になってくると思います。
　こういった動きをしっかりサポートしていくために、私自身は社会的養育研究所というのを早稲田大学に立ち上げました。お手元に資料行っておりますが、こういったものをしっかりつくって、これ、ビジョンや法律、法改正でも言われていたことなんですね、やりっ放しにしないと。制度をつくっていただいて、民間しっかりやっていきます。必要なものを開発し、それをしっかりやった後、本当に子供にとっていいことが起きているかですね。いや、パーセントがいいからとかそういうのでは全然駄目で、子供にとってそれでいいことが起きていないと本当に意味がないです。
　今回のこの改革というのは、子供にいいことが起こる、起こっているというところまでをちゃんと確認するようなそういう改革にしていただきたいと思いますし、それを私ができるところは仲間と一緒にやっていきたいと思って今こんなことをしているところです。
　済みません、時間過ぎてしまいましたが、ありがとうございました。